一般社団法人日本ストレスマネジメント協会

脳神経外科医、内科医、精神科医、臨床心理士、看護師、管理栄養士、上級睡眠指導士、産業カウンセラーといった専門家を一同に会し、作成された企業研修プログラムは他に類例を見ません。

医学的、科学的エビデンスをもとにした効果が実証されている研修プログラムは、圧倒的な強みを有しています。
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人によってストレスケアに役立つ要因が様々であること、ストレスの要因が１つではなく、複数の要因が絡み合っている事を鑑みると、特定の分野のみのケアに終始するのではなく、総合的なアプローチが重要です。

睡眠、栄養、心理、運動、コミュニケーションの５分野を横断的に組み合わせる事により、ストレスケア、職務パフォーマンスの向上を実現します。

法律で定められたストレスチェックの実施はなされているものの、高ストレス判定を受けた方のケアや、高ストレス判定を受ける前に適切にセルフケアをする事に関しては、従業員任せであり、企業側の支援は、ほとんど行われていないのが実態です。

しかしながら、年々、気分障害の患者数、気分障害による労災申請数が右肩上りであり、訴訟リスクを避ける為にも、また、有価証券報告書への人的資本開示の義務化対策（政府の人的資本可視化指針（2022年8月)における開示項目の一つである、精神的健康、身体的健康への対策）としても当協会のストレスマネジメント研修プログラムは、注目されており、今後益々増加していくものと思われます。